マーケットでは米ドル/円などのFX、NYダウや日経225などの株価指数、金や原油などの資源価格に注目されています。
近年ではこれに加えて、ビットコインなどの暗号資産価格が話題になることも珍しくありません。
現在多くの投資家に人気の暗号資産は、FXや株とともに近年では投資の定番といえるでしょう。
『暗号資産に興味があるけど、まずは基礎から仕組みを知りたい』
『暗号資産をお得に取引できる業者を見つけたい』
こういったニーズに向けて、暗号資産の基本から業者比較まで初心者にわかりやすく解説します。
そもそも暗号資産とは？
暗号資産とは、インターネットを介して売買できるデジタル通貨のことです。
世界初となる暗号資産のビットコインは、サトシ・ナカモトと名乗る人物によって2009年に発表されました。
その技術の中核となるのが「ブロックチェーン」というデータを記録する暗号化技術によるものです。
ブロックチェーンは、売買によって暗号資産はどのように所有されたのか、取引データをブロックという単位で記録して、チェーン（鎖）のように1本の鎖で繋げることで、取引履歴が保存されます。
このブロックチェーン技術によってデータを改ざんすることが難しいことから、暗号資産の偽装や二重払いを不可能とすることで、その価値を担保する役割を果たしているのです。
参考リンク：ビットコイン - Wikipedia
「仮想通貨」と「暗号通貨」と「暗号資産」
暗号資産はこれまで様々な呼び名がありましたが、現在、金融庁やコインを取り扱う取引所では「暗号資産」で統一されています。
当初、日本国内では「仮想通貨」の名称で広く浸透していました。
日本円や米ドルのように、国が定めた通貨のことを法定通貨（Fiat CurrencyやLegal Currency）といいます。
これに対して、仮想通貨（Virtual Currency）や、暗号技術による通貨により暗号通貨（Cryptocurrency）とも呼ばれたのが始まりです。
そして仮想通貨は世界的に取引が拡大し、2018年3月のG20（20カ国・地域の財務大臣・中央銀行総裁会議）でついに言及されました。
注目された仮想通貨に関しては、会議では「暗号資産＊1」と定義された上で、それが「ソブリン通貨の主要な特性」を欠いていると指摘される一方、「暗号資産の基礎となる技術を含む技術革新が、金融システムの効率性と包摂性及びより広く経済を改善する可能性を有している」という認識が共有された。
これにより金融庁は、国際的な呼び名の「Crypto Asset（暗号資産）」に足踏みを揃えるように、2018年12月に呼称変更の発表を行い、2020年5月に「仮想通貨「から「暗号資産」へと略称変更を行いました。
参考リンク：金融庁 - 暗号資産関係
ただし現時点では、日本国内では「仮想通貨」「暗号通貨」の呼び名が未だ根強く、海外では「Cryptocurrency」が一般的に呼ばれています。
暗号資産が利用されている理由
2021年7月に中米のエルサルバドルは、世界で初めて暗号資産のビットコインを法定通貨として導入します。
続いて2022年4月27日、中央アフリカも法定通貨としてビットコインを採用し、世界で2ヶ国目の導入国となりました。
またアフリカのナイジェリア、ケニア、南アフリカでは、個人間送金としてビットコインが普及しています。
こういった背景には、金融インフラが整っていないことで現地通貨での送金の難易度の高さ、自国通貨の信頼の低さ、また世界の基軸通貨である米ドルが浸透していないなどの環境が要因として挙げられます。
そして暗号資産には多くの種類がありますが、基軸通貨的な存在であるビットコイン以外のことを「アルトコイン」といいます。
このアルトコインは、全世界で5,000種類以上もあるとされています。
先進国でもビットコイン決済が導入されつつありますが、日本ではやはり投資対象として人気があります。
近年では、サービスの利用に応じてビットコインをプレゼントとして受け取ることもできるため、私たちの生活にも身近に関わってきています。
このように暗号資産は、世界的にも実生活から資産運用まで、生活のサイクルに少しずつ浸透してきているのです。
法定通貨と暗号資産の大きな違い
法定通貨は国家や中央銀行が発行する通貨のことです。
アメリカなら米ドル、欧州圏ならユーロ、日本なら日本円が法定通貨となりますね。
法律によって定められている通貨なので「法定通貨」といい、これによって通貨の価値が保証されている特徴があります。
つまり国家というバックグラウンドによって、裏付け資産としての価値が保たれているということですね。
国際的には、米ドル、ユーロ、日本円など経済が安定していて多く取引されている国（地域）の通貨ほど価値が高く、逆に政治や経済が不安定な国の通貨ほど価値が低くなる傾向にあります。
そして法定通貨と比べると、暗号資産には以下の違いがあります。
- 多くの暗号資産は国家、中央銀行といった中央集権となる発行主体が存在しない
- 紙幣、硬貨のようにモノとして物理的に存在せず、電子データとして存在する
- ブロックチェーン技術によって、資産（電子データ）としての価値を保証している
- 国家の金融政策による影響が大きい法定通貨と異なり、利用者の需要・供給によって通貨の価値が決定する
- ビットコインならマイニング（採掘）によって新しく既成される仕組みで、発行上限（2,100万BTC）と決まっている（供給量に上限がある）
中央銀行の介入や供給量によってコントロールされる法定通貨は、国・中央銀行などの中央集権的な存在の信頼によって、その価値が保証されています。
しかし遠くない未来に、先進国とはいえ国への信頼が不安視される情勢となった場合には、人々は中央集権が存在しない暗号資産に価値を見い出すようになってくるかも知れませんね。
暗号資産が今後の将来性に期待されている理由
ときには価格が大きく下落する動きも見せる暗号資産ですが、上昇に期待する投資家が多いことも事実です。
その要因を以下にヒップアップしてみました。
- 他の金融商品よりも変動率が高いため、大きな変動に期待ができる
- ビットコインはショートよりもロングの比率が高いため、上昇に期待して買っている人が多い
- 暗号資産を資産として持っておきたい人も多く、4割ほどが長期で塩漬けしている（※データは後述）
- 社会のデジタル化が進む流れは、間違いなく今後も続く
暗号資産はその価値に期待して購入するユーザーが多いほど、価格は上昇します。
もちろんマーケットは常に上昇が続くわけではなく暴落もしますが、ビットコインや主要なアルトコインは生み出されてから価格が大きく上昇していることは、皆さんもご存知かも知れませんね。
1円以下で買った価値の低いアルトコイン（=草コイン）でも、10倍、100倍以上となったケースもよくあります。
Googleでビットコインのショート/ロング比率を検索すると、ロングの偏りが大きいケースが見受けられますが、これも上昇に期待しているユーザーの多さを表していると言えるでしょう。
また2019年に行われた博報堂の仮想通貨に関する生活者調査では、約4割が取引せずにポジションを保有している「塩漬け」状態であることがわかります。
つまり、資産として保有しつつ取引機会を伺うユーザーが多いことが確認できます。
近年ではブロックチェーンの技術を使ったNFTが盛り上がりを見せているように、暗号資産を取り巻く環境は世界中で注目を集めていますね。
暗号資産に興味を持たれたのでしたら、ぜひこの機会にスタートしてみてはいかがでしょうか。
暗号資産取り扱い業者を比較
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 暗号資産CFD | 暗号資産CFD | 4銘柄 | 0.01BTC/ 約97,000円 | スマホアプリ |
 GMOコイン | 販売所 取引所 暗号資産CFD | 19銘柄 | 0.00001BTC 約970円 | PCブラウザ版 スマホアプリ |